今回はUGCが注目されるようになった背景や事例などについて解説しています。
UGCとは？CGMとの違い
冒頭でお伝えした通り、UGCはUser Generated Contentの略です。
ユーザーが生成したコンテンツのことで、
ブログ・SNS・フォーラム・レビューサイトなどでユーザーが自分自身で作成した文章・画像・動画などを指します。
これらのコンテンツはブランドや企業にとって有益な情報源となり、マーケティングや広告に活用することができます。
一般配布を目的としない個人使用のCGM（Consumer Generated Media）とは異なります。
UGCは従来のコミュニケーションチャネルよりも効果的に顧客をエンゲージすることができるため、
今日のデジタルマーケティングにおいて重要な要素になりつつあります。
UGCがマーケティングにおいて注目されるようになった背景
主な3つの理由
- SNS（ソーシャルメディア）の普及
- 購買プロセスの変化
- 広告への嫌悪感
SNS（ソーシャルメディア）の普及
近年SNS（ソーシャルメディア）の普及により、多くの人々が自分の体験や意見を共有することができるようになりました。
これによりUGCがブランドにとって有益な情報源となり、
マーケティングに活用することができるようになりました。
購買プロセスの変化
それに伴い購買プロセスが大きく変化してきています。
特に、オンライン上での商品検索や口コミの調べ方が普及し、購入前に情報収集をすることが一般的になってきています。
これにより（UGC）が消費者が商品やサービスを選ぶ上での重要な情報源となり、
マーケティングに活用することができるようになりました。
広告への嫌悪感
一方で過剰な広告や嘘っぽい広告などにより広告への嫌悪感が高まってきています。
これに対してUGCは消費者にとって信頼性の高い情報源となり、
広告に対する嫌悪感を軽減することができると考えられています。
UGCを活用したマーケティング施策のポイント
マーケティング施策の一環としてUGCを活用する場合のポイントがいくつかあります。
UGCマーケティングの目的を明確にする
UGCマーケティングを行う際にはその目的を明確にすることが重要です。
ブランドイメージの向上・商品やサービスの販売促進・消費者とのコミュニケーションの強化など何を実現したいかによって目的は変わります。
ポイント
目的を明確にした上でUGCマーケティングの戦略や手法を決定することになります。
UGCの収集
UGCマーケティングを行うためにはユーザーが作成したコンテンツを収集しなければ始まりません。
後述のハッシュタグキャンペーンやウェブサイト上でのフォームによる投稿の収集などが考えられます。
UGCを有効に活用すること
UGCマーケティングを行う際には、収集したコンテンツを有効に活用することが重要です。
例えばブランドイメージの向上に向けて投稿された写真を使用して、
ブランドのスローガンを表現することができます。
また、商品やサービスの販売促進に向けて投稿されたレビューを使用して、
商品やサービスの魅力をアピールすることができます。
UGCの有効性の検証
ポイント
取得したコンテンツが実際に有効だったかを検証することが重要です。
例えばブランドイメージ改善に向けた活用を行った場合、
UGCのシェア数・いいね！数・コメント数やUGCをシェアしたユーザーにインタビューから
実際にブランドイメージを改善したかを調査することができます。
また商品やサービスの販売促進に向けた活用を行った場合、
それが実際に販売にどの程度貢献したかも分析する必要があります。
これにより今後のマーケティング戦略の改善に役立てることができます。
UGCを活用したマーケティング事例
近年、多くの企業がマーケティング戦略の一環としてUGCを活用しています。
Airbnbは#LiveInTheMomentキャンペーンにおいてUGCを利用してブランドの認知度を向上させました。
Airbnbは著名なインスタグラマーと提携し、
ハッシュタグ#LiveInTheMomentを付けて旅行写真を共有するようユーザーに呼びかけながらサービスのプロモーションを行いました。
さらにシャンプーブランドのPanteneは#StrongIsBeautifulのハッシュタグを使ったUGCキャンペーンを実施し成功を収めました。
読者に強くインスピレーションを与える女性のストーリーを共有するよう促し、
ブランドの認知度とロイヤリティを高める結果となりました。
UGCを生み出す仕組み
UGCを生み出すことは簡単なことではなく、
成果を上げるためには時間とリソースを投資する必要があります。
ここでは企業がUGCを生成するための重要な戦略を紹介します。
- ユーザーとのリレーション強化
- ハッシュタグキャンペーンの実施
- インフルエンサーとの連携
- ユーザーへのインセンティブ
ユーザーとのリレーション強化
UGCを生み出すためにはユーザーとのリレーションを強化することが重要です。
SNS上でのフォローやDMなどでのコミュニケーションを行いユーザーとの信頼関係を構築することができます。
これによりユーザーが自分自身の体験や意見を投稿するような行動を促すことができます。
ハッシュタグキャンペーンの実施
ポイント
ハッシュタグキャンペーンを実施することで、特定のトピックやテーマに関連したコンテンツを集めることができます。
具体的にはブランドのハッシュタグを付けた写真を投稿してもらうようなキャンペーンを実施することで、
ブランドに関連したコンテンツを集めることができます。
インフルエンサーとの連携
インフルエンサーとの連携を行うことで特定のブランドやプロダクトに関連したコンテンツを生み出すことができます。
インフルエンサーはインフルエンサーのフォロワーにとって信頼性の高い情報源となり、
商品やサービスに対しての評判に影響を及ぼします。
ユーザーへのインセンティブ
ポイント
ユーザーに対してインセンティブを与えることで、コンテンツを生み出すよう促すことができます。
例えば投稿したコンテンツに対しての報酬、特典などを与えることでコンテンツを生み出すようになります。
UGCが発生しやすい製品やサービスを提供する
特定の製品やサービスは、ユーザーがコンテンツを生成しやすくなります。
例えばファッションや美容、旅行など身近なものや感情移入がしやすいもの、体験をすることができるもの、楽しむことができるものなどが該当します。
これらの製品やサービスを提供することで、ユーザーが自分自身の体験や意見を共有する意欲を持ちやすくなり、UGCを生み出す可能性が高くなります。
UGC活用の留意点
UGCを活用する場合、企業はユーザーの権利を確実に保護するために以下の点に留意する必要があります。
- ユーザーに許可をとる
- 出典・クレジットを併記する
- ステルスマーケティングと捉えられる可能性
- ユーザーの権利を侵害
- 薬機法違反
ユーザーに許可をとる
注意ポイント
企業がユーザーが投稿した内容を商用利用する場合、必ず使用許可を取得することが必要です。
これには明確な使用許可の条件を設定し、ユーザーがそれを承認する形式で許可を得る必要があります。
例えばSNS上でユーザーが投稿した画像を商用広告に使用する場合、
その画像の使用許可を得るために、画像を投稿する際に同意する形式のチェックボックスを設置することが有効です。
出典、クレジットを併記する
注意ポイント
ユーザーが投稿した内容を使用する際には、出典やクレジットを明示することが重要です。
これにより、そのコンテンツが正当に扱われていることを示すだけでなく、
そのコンテンツを作成したユーザーに対しての尊重を示すことができます。
例えばSNS上での写真の場合、その写真を投稿したユーザーの名前やアカウント名を明示することが有効です。
ステルスマーケティングと捉えられる可能性がある
注意ポイント
UGCを活用する際には、ステルスマーケティングと捉えられる可能性がある内容は使用しないように注意する必要があります。
ステルスマーケティングとは商品やサービスを宣伝するために、それらに関連しないコンテンツに商品やサービスを隠して宣伝する手法を指します。
これは、ユーザーによるコンテンツを商用目的で使用する際には避けるべきです。
例えば、SNS上でのブランドのハッシュタグを付けた写真を使用する場合、
その写真が実際にそのブランドの製品を使用して撮影されたものであることを明示するようにしましょう。
ユーザーの権利を侵害する恐れがある
注意ポイント
UGCを活用する際には、ユーザーの権利を侵害する恐れがある内容は使用しないように注意する必要があります。
例えば、個人情報やプライバシーを侵害するような内容、人種、性別、宗教、年齢などによる差別的な内容、
法律に違反するような内容などは使用しないようにしましょう。
薬機法違反
注意ポイント
薬機法に違反する可能性のある内容を投稿した場合は、使用しないように注意する必要があります。
これには、薬剤師による医療上の意見を求めるようなもの、薬局で販売されていない薬剤などの広告、薬剤師による処方箋などが含まれます。
まとめ
これらのようにUGCを活用する際には、ユーザーの権利保護に十分な配慮をする必要があります。
ユーザーに許可をとり、出典やクレジットを明示し、ステルスマーケティングや法律に違反する可能性のある内容は使用しないようにすることが重要です。
一方で上手く活用できれば企業のマーケティングを強力に後押ししてくれます。
ユーザーが発信しやすい環境を企業側が積極的に醸成していくことが一つ重要なキーになりそうです。